オットー・ルードルフ

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オットー・アウグスト・フリードリヒ・ルードルフ（Otto August Friedrich Rudorff、1845年12月9日 - 1922年11月22日）は、ドイツの法学者、裁判官、明治時代の日本の司法省の法律顧問。

同時期に地方自治制度などについて建議したドイツ人法学者カール・ルードルフ (Carl Rudorph) とは別人であり、姓の原綴も異なるが、混同されることもあろ注意を要する[1]。

生涯[編集]

オットー・ルードルフは、ハノーファーの法律家の一家に生まれた[2]。父親は弁護士で、叔父のアドルフ・アウグスト・フリードリヒ・ルードルフ（ドイツ語版）はベルリンのフリードリヒ・ヴィルヘルム大学（後のフンボルト大学ベルリン）の法学教授だった[3]。ゲッティンゲン、ハイデルベルク、ベルリンの各大学で法律を学んだ後、ルードルフは1867年にツェレで第一次の法律家試験に合格した[4]。学生時代には、友愛団体「Burschenschaft Allemannia Heidelberg」のメンバーになった[5]。

ルードルフは、1871年に法律家大国家試験に合格した後、裁判官補（ドイツ語版）となり、1872年2月にボンの地方裁判所に異動するまで、ゲッティンゲンで警察弁護士（ドイツ語版）として働いた。その後、バウムホルダーの治安判事（1872年）、デュッセルドルフの裁判官（1874年）、カッセルの地方裁判官（1879年）、ハノーファーの地方裁判所判事（1881年）を歴任した[6]。1884年には主著となる『Das Hannoversche Privatrecht（ハノーファー私法）』を刊行した[7]。

1884年、ルードルフは、駐ベルリン日本大使青木周蔵の推薦により、東京大学に招かれ、ローマ法と公法について講義を行った。しかし、1885年に大学の教職を解かれ、「司法卿ノ命ヲ受ケ諸裁判所長検事長及司法省各局長課長ノ法律上ノ質疑ニ答フルコト並ニ臨時司法卿ノ命ヲ受ケ諸裁判所ニ於テ裁判ノ審理ヲ傍聴シ判事ノ顧問トナリ又ハ其意見ヲ陳フルコトヲ以テ其職務トス」とされて、司法省の顧問となった[4][8]。

この間、ルドルフは1890年の裁判所構成法の起草に大きな影響を与えたが、この法律は、おもに彼が書いた草案と1877年のドイツの裁判所構成法（ドイツ語版）に基づいている[9]。

日本における活動を終えた後、ルードルフは1890年にドイツに戻り、1891年1月1日からハノーファー地方裁判所の長官となり、さらに1892年にはエルバーフェルトの地方裁判所長になった。1894年、ルードルフはプロイセンの公務員を辞め、ハンブルクのハンザ高等地方裁判所（ドイツ語版）の判事となり、1916年3月1日に引退するまでこの職にあった[6]。

栄誉[編集]

脚注[編集]

  1. ^ 小林，2007，p.横124 (111)．
  2. ^ 小林，2007，p.横126 (109)．
  3. ^ 小林，2007，p.横129 (106)．
  4. ^ a b Wilhelm Röhl: Deutsche Juristen in Japan: Otto Rudorff. In: Zeitschrift für Japanisches Recht, Heft Nr. 5/1998, S. 54, 57.
  5. ^ Verzeichnis der Alten Herren der Deutschen Burschenschaft. Überlingen am Bodensee 1920, S. 123.
  6. ^ a b Paul-Christian Schenck (1997). Der deutsche Anteil an der Gestaltung des modernen japanischen Rechts- und Verfassungswesens: Deutsche Rechtsberater im Japan der Meiji-Zeit. Stuttgart: Franz Steiner Verlag. pp. 340 f. 
  7. ^ 小林，2007，p.横132 (103)．
  8. ^ 小林，2007，p.横125 (110)．
  9. ^ Hideo Nakamura (2007). Japan und das deutsche Zivilprozessrecht: Sammelband der zivilprozessualen Abhandlungen. Tokyo: Seibundo. p. 140 

参考文献[編集]

  • 小栁春一郎「オットー・ルードルフ（1845-1922）について : 東京大学ドイツ法講師から司法省顧問・裁判所構成法原案起草者へ（付・明治18年9月「裁判所組織及裁判手続ニ関スル意見」）」『獨協法学』第73号、2007年、横117 (118)-横177 (58)、CRID 1050565163289313920。 
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