ノート:経営共創基盤

公式ホームページに掲載されている内容を参考に、出版物を追補しました。このうち、共同執筆者として参加している日本取締役協会編の2冊については経営共創基盤の主な出版物としてはふさわしくないと判断し不掲載としました。