泉尾
泉尾 | |
|---|---|
 大阪府立大正高等学校 | |
  泉尾 泉尾の位置  泉尾 泉尾 (大阪府) | |
| 北緯34度39分33.0秒 東経135度28分15.73秒 / 北緯34.659167度 東経135.4710361度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 大阪府 |
| 市町村 |
 大阪市 |
| 区 | 大正区 |
| 面積 | |
| • 合計 | 0.965052476 km2 |
| 人口 | |
| • 合計 | 13,878人 |
| • 密度 | 14,000人/km2 |
| 等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
| 郵便番号 |
551-0031[3] |
| 市外局番 | 06（大阪MA）[4] |
| ナンバープレート | なにわ |
 泉尾の位置 | |
泉尾（いずお）は、大阪府大阪市大正区にある町名。現行行政地名は泉尾一丁目から泉尾七丁目。
地理[編集]
大正区の北部に位置し、南に北村、南東に千島、南西に北恩加島、北に三軒家西、東に三軒家東、西に港区と接している。
河川[編集]
歴史[編集]
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和泉国大鳥郡踞尾村の北村六右衛門が開発した[5]。開発者の北村六右衛門の国名（和泉）と村名（踞尾）から一文字づつを採り命名したといわれている[5]。
旧町名[編集]
北泉尾町[編集]
1 - 3丁目がある[6]。現：三軒家西には北泉尾町の北部が含まれている。「大阪の貸家王」と呼ばれた大井伊助（河内屋、大井土地代表）や、その長男伊助は北泉尾町1丁目に居住していた[7][8]。
南泉尾町[編集]
1 - 3丁目がある[6]。
泉尾上通[編集]
1 - 5丁目がある[6]。
泉尾中通[編集]
1 - 5丁目がある[6]。安藤鉄工所主の安藤宗吉は泉尾中通5丁目に居住していた[9]。
泉尾松ノ町[編集]
1 - 5丁目がある[6]。
泉尾竹ノ町[編集]
1 - 5丁目がある[6]。
泉尾梅ノ町[編集]
1 - 5丁目がある[6]。
泉尾浜通[編集]
1 - 4丁目がある[6]。
泉尾北村町[編集]
1 - 4丁目がある[6]。
世帯数と人口[編集]
2019年（平成31年）3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 泉尾一丁目 | 2,044世帯 | 4,031人 |
| 泉尾二丁目 | 840世帯 | 1,731人 |
| 泉尾三丁目 | 921世帯 | 1,985人 |
| 泉尾四丁目 | 889世帯 | 1,693人 |
| 泉尾五丁目 | 834世帯 | 1,854人 |
| 泉尾六丁目 | 19世帯 | 33人 |
| 泉尾七丁目 | 1,341世帯 | 2,551人 |
| 計 | 6,888世帯 | 13,878人 |
人口の変遷[編集]
国勢調査による人口の推移。
| 1995年（平成7年） | 14,918人 | [10] | |
| 2000年（平成12年） | 14,612人 | [11] | |
| 2005年（平成17年） | 14,873人 | [12] | |
| 2010年（平成22年） | 14,300人 | [13] | |
| 2015年（平成27年） | 13,850人 | [14] |
世帯数の変遷[編集]
国勢調査による世帯数の推移。
| 1995年（平成7年） | 5,505世帯 | [10] | |
| 2000年（平成12年） | 5,685世帯 | [11] | |
| 2005年（平成17年） | 6,000世帯 | [12] | |
| 2010年（平成22年） | 6,074世帯 | [13] | |
| 2015年（平成27年） | 6,050世帯 | [14] |
経済[編集]
産業[編集]
- 店・企業
- かつて存在した店・企業
事業所[編集]
2016年（平成28年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[16]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 泉尾一丁目 | 186事業所 | 829人 |
| 泉尾二丁目 | 100事業所 | 494人 |
| 泉尾三丁目 | 146事業所 | 797人 |
| 泉尾四丁目 | 75事業所 | 330人 |
| 泉尾五丁目 | 56事業所 | 400人 |
| 泉尾六丁目 | 57事業所 | 640人 |
| 泉尾七丁目 | 57事業所 | 1,075人 |
| 計 | 677事業所 | 4,565人 |
地域[編集]
施設[編集]
- 大正警察署 泉尾交番
教育[編集]
- 大阪府立大正高等学校(閉校)
- 大阪府立大正白稜高等学校
- 大阪市立泉尾工業高等学校
- 大阪市立北恩加島小学校
- 大阪市立中泉尾小学校
- 大阪市立泉尾北小学校
- 認定こども園 昭和幼稚園
- 北恩加島幼稚園
学区[編集]
市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[17]。なお、小学校・中学校入学時に学校選択制度を導入しており、通学区域以外に大正区の小学校・中学校から選択することも可能[18]。
| 丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 泉尾一丁目 | 1〜3番 4番1号・11～16号 5〜10番 11番1号・18～30号 12〜13番 |
大阪市立三軒家西小学校 | 大阪市立大正東中学校 |
| 4番2〜10号 11番2〜17号 14〜40番 |
大阪市立泉尾北小学校 | ||
| 泉尾二丁目 | 全域 | ||
| 泉尾三丁目 | 全域 | 大阪市立中泉尾小学校 | |
| 泉尾四丁目 | 全域 | ||
| 泉尾五丁目 | 3番7〜18号 4〜18番 | ||
| 1〜2番 3番1〜6号・19〜21号 |
大阪市立泉尾東小学校 | 大阪市立大正北中学校 | |
| 泉尾六丁目 | 6番1〜19号・39〜42号 | 大阪市立中泉尾小学校 | 大阪市立大正東中学校 |
| 1〜5番 6番20～38号 |
大阪市立泉尾北小学校 | ||
| 泉尾七丁目 | 2〜3番 | ||
| 1番、4～12番 15番1〜12号・29〜31号 16番1〜2号・5〜11号 16番28〜30号 |
大阪市立中泉尾小学校 | ||
| 13〜14番 15番13〜28号 16番3〜4号・12〜27号 17番 |
大阪市立北恩加島小学校 | 大阪市立大正北中学校 |
交通[編集]
大阪市営バス[編集]
多くの路線が通っていて、町内にも4つのバス停がある。
高速道路[編集]
その他[編集]
日本郵便[編集]
出身・ゆかりのある人物[編集]
脚注[編集]
- ^ “大阪府大阪市大正区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月20日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “泉尾の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “大正区のなりたち”. 大阪市コミュニティ協会 大正区支部協議会. 2023年1月27日閲覧。
- ^ a b c d e f g h i 『大阪の市民調査 世帯人員別・世帯数・生活必需品販売店数及無世帯数編』大正区21 - 22頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月30日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第10版 上』オ73頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月30日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第11版 上』オ88頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年10月30日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第13版 上』ア13頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2020年9月11日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b 『交通及工業大鑑 日露号』タの部260頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2023年3月27日閲覧。
- ^ “平成28年経済センサス－活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “大正区 通学区域一覧” (PDF). 大阪市大正区 (2019年8月30日). 2019年10月28日閲覧。 “（ファイル元のページ）”
- ^ “学校選択制について（令和2年度新入学児童・生徒対象）”. 大阪市大正区 (2019年9月5日). 2017年10月28日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第5版』し71頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2022年11月25日閲覧。
参考文献[編集]
- 稲臣等編『交通及工業大鑑 日露号』交通社、1916年。
- 人事興信所編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。
- 人事興信所編『人事興信録 第11版 上』人事興信所、1937 - 1939年。
- 大阪市編『大阪の市民調査 世帯人員別・世帯数・生活必需品販売店数及無世帯数編』大阪市、1940年。
- 人事興信所編『人事興信録 第12版 上』人事興信所、1940年。
- 人事興信所編『人事興信録 第13版 上』人事興信所、1941年。
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